地味な銘柄の株を買うメリットとデメリットを考察

比較的短期間での売買を繰り返す株式トレーダーは、値動きが激しく投資家からの注目が集まる銘柄に投資するのがセオリーです。

値動きによって利益を確定するにしても、損切りをするにしても、短期間でポジションを解消する事ができますからね。

でも株式市場にはあまり投資家に注目されない地味な銘柄というのも沢山存在しています。

上記のセオリーを考えると、あまり地味な会社の株に投資するメリットは無いように思いますが、いかがでしょうか?

しかし、注目を浴びていないだけで業績が順調なのであれば、毎年の配当をコンスタントに得る事もできるでしょうし、新製品の開発など何かのきっかけで世間の注目を浴びた時に、世間がその会社の優良さに気付いて一気に値上がりする可能性も秘めていますよね。

ウォーレンバフェットは業績が良いが株価が安い株を買って、世間がそれに気付き株価が上がった時に儲けるという手法を得意としていました。

日本の上場企業数は約3600社ほど。これだけの会社があれば業績は良いけど目立っていないだけの会社はいくつもありそうですね。

コンビニ株を比較してみよう

今回はコンビニ関連…というか、コンビニの運営元の株銘柄について比較検討してみたいと思います。コンビニと聞いてパッと思い浮かぶのはローソン(2651)・セブンイレブン(3382)・ファミリーマート(8028)の三社。

売上規模で比較

売上規模の順番で言うとセブンイレブン、ローソン、ファミリーマートの順で、合計がおよそ6兆円。この6兆円がコンビニ業界の現在の「市場規模」と言えるわけです。

ここから新しいサービスを生み出したりする事で市場規模が拡大する可能性もありますし、海外の出店も増えてますから、国内の出店数は各社飽和状態になっていても、まだまだ伸びしろはある業界ですよね。

株主配当で比較

前年の株主配当の金額で比較すると、ローソンが1株あたり240円、セブンイレブンが73円、ファミリーマートが106円となっています。なので、株主配当を重視する人にとってはローソンが大きくリードという印象。

株価自体も現在はローソンが一番高いのですが、それでもセブンイレブンとファミリーマートが1.9%程度の利回りなのに対して、ローソンは2.7%の利回りなので、やはり配当は良いですね。

ただ、企業が株主に配当を出すという事は、それだけ利益を外に放出する事なので、他の会社が配当を抑えてでも事業へ投資した場合、長い目で見ると必ずしも目先の配当が多い方が良いとは言い切れない場合もあるので注意してください。

自己資本比率で比較

自己資本比率とは、ようは経営を借金などの他人の金に依存しているか、それとも自己の資本で回せているのか、というのを知るための指標になります。自己資本比率が高いほど会社は潰れにくいと言われています。

各社の連結決算の数字を基に見てみると、ローソンが3割、セブンイレブンとファミリーマートがそれぞれ4割となっています。一般的には自己資本比率は4割以上あると良いと言われています。

海外にはまだ大きなマーケットが存在

コンビニ業界は日本国内を見るとかなり浸透しきってしまって、シェアを伸ばそうと思ったら新サービスを打ち出して差別化を図るか、または他社のシェアを食っていくことになるわけです。

競合他社だって大人しく他社の進出を許してはくれないでしょうし、当然抵抗策を講じてきます。そうなると消耗戦になるので誰も得しないんですよね。

それに比べて海外の発展途上国に目を向けると、ほとんどまだ白紙の状態のマーケットが広がっていますから、そこを上手く攻略するのが今後のコンビニの明暗を分けます。

中国人の爆買いと株式投資の関連性

今、日本では中国人の爆買いがブームになっています。ドラッグストアや家電製品など、品質の良い日本製品が飛ぶように売れています。東京へ行っても、名古屋へ行っても、大阪でも、商業施設では中国人が必ず大量の商品を買い込んでいる姿が見受けられます。

当然、爆買いの対象となる製品を販売しているメーカーや小売店は売上が好調になりやすいですよね。売上が好調という事はその会社の株を欲しがる人も増えるという事です。

なので爆買いに関連のありそうな株を買うのは決して間違いではありません。

しかし、これは中国の富裕層に支えられる一時のブームであり、バブルです。いつか終焉が訪れるかも知れないという事は常に意識しておいた方が良いと思います。

例えばインターネットで中国まで安い送料で確実に高品質の商品を送り届けてくれるECサイトがあれば、わざわざ日本の現地まで来て買い物をする人は減るかも知れません。そうなるとお金の流れゆく先が少々変わってきますよね。

そう考えると、株式投資の対象としては爆買い客を輸送している航空会社や、爆買い客に直接商いをしている小売店などよりも、中国人に好かれている商品を製造しているメーカーの方が望ましいって事です。

販売チャネルが変わっても、手に入れたい商品が変わらなければ、販売ルートが変わるだけでメーカーの利益は変わりませんからね。